企業の価値を正しく評価するために、どの指標を使えばよいのか悩んでいませんか？
株価や財務諸表を分析する際に「EV/EBITDA」という言葉を目にすることが増えてきましたが、具体的にどう使うのか分からないという声もよく聞きます。
この記事では、EV/EBITDAの基本から活用法、さらに他の指標との比較や実際の投資シーンでの使い方まで、しっかり解説していきます！
この記事を読むことで、企業価値をより正確に見極め、投資判断に役立つ知識を手に入れることができますよ！
この記事はこんな人向け
- 企業価値評価指標を学びたい投資初心者
- EV/EBITDAを理解して投資判断に活かしたい人
- 他の評価指標との違いを知りたい中級投資家
本記事に書かれていること
- EV/EBITDAの基本概念と計算方法
- 他の評価指標（PER、PBR）との比較と使い分け
- EV/EBITDAを使った具体的な企業価値評価の手法
最終的な判断は自己責任でお願いします。株式投資は、さまざまなリスクを正しく認識したうえで、自分自身の判断と責任に基づいて行ってください。
執筆者情報
- 名前: おみくん
- 投資歴: 11年、損益レシオは2.57以上を維持。主にオニール流成長株投資を実践
- 学習量: 投資関連本200冊以上読破
- 資格・学位: 中小企業診断士（29歳で資格合格）、経営学修士（MBA、28歳で修了）、2級FP技能士
EV/EBITDAとは？基本概念の解説
EV/EBITDAは、企業の総合的な価値を評価するために使われる指標で、特にM&Aや企業買収時のバリュエーション（企業価値評価）で広く使われています。
EVは「Enterprise Value」（企業価値）を意味し、これは企業全体の価値を指します。
これに対して、EBITDAは「Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation, and Amortization」の略で、「利払い前・税引前・減価償却前利益」というややこしい言葉が並びますが、要は「事業の本質的な収益力」を示す数値です。
この指標の大きな特徴は、企業の負債を含めた評価が可能な点です。負債も含めて企業全体の価値を判断するため、株式市場での単純な時価総額評価よりも、より現実的な企業の財務状況を反映できます。
たとえば、利益を出している企業が大きな負債を抱えている場合、その企業が本当に高く評価されるべきかどうかをより正確に測ることができるのが、このEV/EBITDAの強みです！
EVとEBITDAの計算方法
EV（企業価値）の計算方法
EVの計算は、以下のように構成されます。
EV = 時価総額 + 有利子負債 - 現金および現金同等物
- 時価総額：企業の株価に発行済株式数を掛け合わせたもの。これは企業の株式全体の価値を表します。
- 有利子負債：企業が負っている利息の発生する借入金や債券などの負債。これは企業の借金部分を示します。
- 現金および現金同等物：企業が保有している現金やすぐに現金化できる資産。この項目を引くことで、企業が今すぐ使える資金を考慮します。
これにより、企業の実際の価値（借金を考慮した「手に入る価値」）を算出できます。
EBITDAの計算方法
EBITDAは企業のキャッシュ創出能力を測るための指標として使われます。
その計算は次の通りです。
EBITDA = 営業利益 + 減価償却費 + 償却費
- 営業利益：企業の本業から得た利益を示します。売上から運営費や販売費などを差し引いた純粋な利益です。
- 減価償却費：設備投資などの資産を会計上で時間の経過に伴って償却している費用です。現実のキャッシュフローには影響しないため、これを戻すことで実際の利益力を反映できます。
このEBITDAを用いることで、企業が日常的に生み出しているキャッシュフローの実態を把握できるため、負債や税金などに依存しない「本業の力」を評価できます！
EV/EBITDAを使った企業価値評価のメリット
EV/EBITDAを使うことで、企業の価値をより多角的に、そして正確に把握することが可能です！
例えば、他の評価指標（PERやPBR）では企業の利益や資産だけを見ているのに対し、EV/EBITDAでは企業の負債やキャッシュフローの力も考慮します。
これにより、借金をして積極的に事業拡大を行っている企業でも、正確にその価値を測ることができるのです。
成長企業や新興市場での強み
特に、成長企業や新興市場にある企業にとって、EV/EBITDAは非常に役立ちます。
成長企業は、利益をすぐに上げることよりも将来的な成長に重きを置いているため、短期的な利益指標では正確に評価できない場合があります。
その一方で、EBITDAはキャッシュフローに焦点を当てているため、将来の成長を加味した評価が可能です。
他の指標との違い
よく使われる**PER（株価収益率）やPBR（株価純資産倍率）**と比べると、EV/EBITDAは企業のキャッシュフローに重きを置いています。
- PERは、株価と1株当たりの利益の関係を示しますが、利益の変動が大きい成長企業には適さないことがあります。
- PBRは、企業の純資産に対する株価の評価ですが、負債の多い企業や成長企業の価値を捉えにくいという側面があります。
そのため、EV/EBITDAは負債とキャッシュフローの力を含めた「企業の本質的な稼ぐ力」を評価する点で、特に成長企業や負債の多い企業のバリュエーションには優れていると言えます！
EV/EBITDAの活用シーン
EV/EBITDAは、特に以下のようなシーンで役立ちます！
1. 企業買収や合併（M&A）
EV/EBITDAは、企業全体の価値を評価する際に非常に有効な指標です。
M&Aでは、企業の買収価格の妥当性を判断するために、この指標がよく使用されます。
買収側は、負債を含めた企業の全体価値を評価し、その企業が投資対象としてどの程度の利益をもたらすかを予測する必要があります。
2. 株式の適正価格を評価する
株価が過大評価されているのか、それとも過小評価されているのかを判断するためにもEV/EBITDAは役立ちます。
例えば、同業他社と比較してEV/EBITDAが著しく低い企業は、市場から過小評価されている可能性があります。
このような企業は「お買い得」な投資対象となるかもしれません。
3. 成長企業や新興市場での投資判断
成長企業は、利益の代わりにキャッシュフローを重視することが多いため、EV/EBITDAはそれをうまく反映する指標です。
これにより、成長性が高く利益が不安定な企業でも、その本質的な力を見抜くことが可能です。
EV/EBITDAの注意点とデメリット
EV/EBITDAは便利な指標ですが、いくつかの注意点があります！
業界ごとの特性に注意
まず、業界によってはEV/EBITDAが適していない場合があります。例えば、製造業や不動産業など、大規模な設備投資が必要な業界では、EBITDAが実際のキャッシュフローを反映しないことがあります。
減価償却費の重要性
減価償却費が大きな企業では、EBITDAが大きくなる傾向がありますが、それはあくまで帳簿上の話です。
キャッシュフローとは異なるため、企業が本当に利益を出しているかどうかは、別の指標と併用して確認する必要があります。
このように、EBITDAに過度に依存するのは避け、企業の状況に合わせて適切に使うことが重要です！
EV/EBITDA倍率の業界別平均値とその意味
業界ごとのEV/EBITDA倍率は大きく異なります！
例えば、ハイテク産業やソフトウェア業界では、成長期待が高いためEV/EBITDAの倍率も高くなる傾向にあります。これは、将来的な利益の拡大が見込まれているためです。
一方で、製造業や小売業といった成熟した産業では、EV/EBITDAの倍率が比較的低く、安定したキャッシュフローをベースに評価されています。
業界ごとの平均EV/EBITDA倍率例
- ハイテク産業：10倍～15倍
- 製造業：5倍～10倍
- 小売業：7倍～12倍
これらの業界ごとの特性を理解することで、どの企業が適切に評価されているのか、または過小評価・過大評価されているのかを見極める手助けとなります。
業界別のEV/EBITDA倍率をどう活用するか
EV/EBITDA倍率は、業界別に異なるため、企業の評価を行う際にはその業界特性に基づいた倍率を参考にすることが重要です。
たとえば、IT業界の企業を評価する際に、製造業のEV/EBITDA倍率を基準にするのは不適切です。
そのため、同じ業界内での比較が最も効果的な評価方法となります。
EV/EBITDAの具体的な活用事例
実際に企業分析を行う際、EV/EBITDAを使ってどのように判断すれば良いのでしょうか？
例えば、同業他社との比較を行う際、ある企業が業界平均のEV/EBITDAよりも著しく低い場合、その企業は市場から過小評価されている可能性があります。
また、業界全体で高いEV/EBITDAを持つ企業がある場合、その企業は将来の成長期待がすでに織り込まれている可能性があります。この場合、リスクを取るか慎重な判断が必要です。
具体例
例えば、A社とB社が同じ業界に属しており、両社とも利益を出しているものの、A社のEV/EBITDAが5倍、B社のEV/EBITDAが10倍の場合、A社は市場から過小評価されているかもしれません。
このような情報をもとに、投資のタイミングやリスクを検討し、実際の投資判断に役立てることができます！
まとめ
EV/EBITDAは、企業の価値を総合的に評価するために非常に有用な指標です！
負債やキャッシュフローを含めて企業の実態を捉えることができるため、他の指標と組み合わせて使うことで、より正確な投資判断が可能になります。
この記事を参考に、今後の投資で企業の本質的な力を見極め、長期的な成功を目指しましょう！
